こんにちは、こんばんは
株式会社イッテントッパ代表の三村和範と申します。
通販広告・ダイレクトマーケティングの“いま”を1分で読める記事にしてお届していきます。
今回は知ってるようで知らないマーケティング用語「DX」です。
マーケティング用語としてのDXはデジタルトランスフォーメーションのこと。
ついつい「デラックス」と読んでしまいそうですが、踏みとどまる気持ちが試されます。
さて、DXが最初に提唱されたのは2004年頃。
スウェーデンの大学教授が「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」
という概念を主張したことが始まりとされています。
日本でも経済産業省が2018年に
「DX推進ガイドライン」なるものを発表しました。
そのなかでDXのことを
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と、定義しています。
2018年頃には政府がDXを取り上げていましたが、本格的に取り組む企業はありませんでした。
潮目が変わったのは、コロナの影響があります。
コロナ禍において多くの企業が、業務効率化やお客様への接し方に対して急激にテクノロジーを活用するようになり、DXの推進が加速化されました。
ここまで聞くと「なんだかDXって難しそう！？」「大企業の話し！？」と感じるかもしれません。
しかし、最近はオンラインMTGが主流ではありませんか？
これもDX化の一旦といえるでしょう。
他にも契約書の取り交わしが紙からオンラインになった。
お客様とオンラインでの接点が増えた。
というレベルの変化から始まるのだと思っています。
通販マーケティングの現場では、経営判断としてDX化を推進しているかは別として、現場レベルでは新たなデジタルサービスの導入を試されている印象があります。
例えばアクセス解析ツール、データ活用、チャットボット、ヒートマップ、アプリ、IR系ツールなどをアップデータあるいは新たに導入を進めるなどです。
多くの通販企業にとってマーケティングでのDX活用には組織的な関わりのあり方や、人材やコストの確保などの課題があります。
まずは「作業が効率化される」「お客様との接点が増える」という
目に見えて効果がありそうな部分から広げていくのがよいのでは？と思っています。
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